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環境とエネルギーの未来に「ものづくり」の心を添えて

株式会社豊国エコソリューションズとSDGsとの関係性

豊国エコソリューションズは、2050年のカーボンニュートラルに向けての省エネルギー促進事業や再生可能エネルギー導入促進事業において、専門性の高い補助事業申請を支援させていただくことで、脱炭素化に向けた取り組みをしています。

社員それぞれが個性を認め合う「互いにリスペクトする」ことを大切にし「いきいき」「わくわく」とした職場にすることを目指しています。SDGsの理念「leave no one behind」「誰一人取り残さない」は、正に私たちが目指している「個性を認め合う」ことと同意と思います。

「環境とエネルギー」を事業テーマに事業展開しており、将来はより一層脱炭素化に関わりたいという若手社員の気持ちを尊重し、SDGsの目標達成に貢献したいと存じます。

SDGs

持続可能な開発目標(SDGs)とは、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標です。17のゴール・169のターゲットから構成され、地球上の「誰一人取り残さない(No one left behind)」ことを誓っています。

SDGs 実現に向けた社員の想い

スタッフ

地元で過ごしていた時に、自然災害を身近に感じ、近年の環境問題や災害に対して何とかしたい熱い気持ちがある。今、勉強中の省エネ計算を磨くことで、補助事業をたくさん実現させ、環境問題や災害対策に貢献していきたい。(20代 男性 設計部)

スタッフ

当社には、先輩方が豊国工業環境事業部時代で経験されている風力発電・太陽熱・水力発電・メタン発酵システム等の新エネルギー製造技術や、地中熱・コジェネ排熱利用等の省エネルギーエンジニアリングに関する経験がある。蓄積された経験、知見を活かした高い技術力を私達若手社員も継承して、ベストなソリューションを提案し、これからも社会の環境とエネルギーに貢献していきたい。 (30代 男性 設計部)

スタッフ

私は、建物のエネルギーをゼロにするZEB事業をしたくて入社した。ZEB化に向けた設計や計算に関与することで、大規模な建物で最先端の省エネ設備を導入し、省エネ性の高い建築物を創出することに仕事の面白さを感じる。 (20代 女性 設計部)

スタッフ

祖業が「水門の製造」。私たちは気付かないうちに「ものづくりの心」が事業の中で浸透しており、「企業立地補助事業」「HACCP補助事業」「サプライチェーン補助事業」といった経済の好循環を生み出す事業に関与している。近い将来の「水素社会到来」に向け、何ができるか研究し、取り組んでみたい。 (30代 男性 提案技術部)

スタッフ

政府が2050年度までにカーボンニュートラルを遂行していく目標に対し、J-クレジットを活用し企業に提案することで排出権取引を成長させてみたい。 (30代 男性 業務部)

スタッフ

省エネ補助事業申請支援により、お客様、ビジネスパートナーが環境問題、特に省エネに取り組んでいただくきっかけになる事は環境コンサルタント冥利に尽きる。 (30代 男性 提案技術部)

SDGs の目標に対する取り組み

SDGs目標・ターゲットとその取り組み
SDGs目標・ターゲット
取り組み
7 エネルギーをみんなに そしてクリーンに

7 エネルギーをみんなに、そしてクリーンに

7.2

2030年までに、世界のエネルギーミックスにおける再生可能エネルギーの割合を大幅に拡大させる。

7.3

2030年までに、世界全体のエネルギー効率の改善率を倍増させる。

当社は時代に先駆け平成元年より新エネ(太陽光、風力、水力、バイオマス等)に携わり再生可能エネルギーの拡大に貢献して参りました。
また当社はZEBプランナーに認定されています。
ZEB事業の設計、計算を通じて建物で最先端の設備、再生可能エネルギー設備の導入が可能となり高い省エネ率と再生可能エネルギーの拡大に貢献しています。

8 働きがいも経済成長も

8 働きがいも経済成長も

8.9

2030年までに、雇用創出、地方の文化振興・産品販促につながる持続可能な観光業を促進するための政策を立案し実施する。

補助事業を活用して事業を行っていただく事で事業者様の経済発展に寄与し、地域経済の発展、新たな雇用創出にも寄与しています。

11 住み続けられるまちづくりを

11 住み続けられるまちづくりを

11.b

包含、資源効率、気候変動の緩和と適応、災害に対する強靭さ(レジリエンス)を目指す総合的政策及び計画を導入・実施した都市及び人間居住地の件数を大幅に増加させ、仙台防災枠組2015-2030に沿って、あらゆるレベルでの総合的な災害リスク管理の策定と実施を行う。

13 気候変動に具体的な対策を

13 気候変動に具体的な対策を

13.1

すべての国々において、気候関連災害や自然災害に対する強靭性(レジリエンス)及び適応の能力を強化する。

近年の異常気象により災害が急増し、各省庁で重視しているレジリエンス強化が急務となっています。
レジリエンス強化に向けた災害対策を踏まえた補助事業に携わる事で、事業者様や地域の持続可能な活動に貢献しています。

17 パートナーシップで目標を達成しよう

17 パートナーシップで目標を達成しよう

17.17

さまざまなパートナーシップの経験や資源戦略を基にした、効果的な公的、官民、市民社会のパートナーシップを奨励・推進する。

当社は省エネや新エネに関するJ-クレジットを創出しています。
ビジネスパートナーとの協業により、J-クレジットの流通を増やし自主的な排出権取引を促進させ、脱炭素化に貢献して参ります。

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